火災保険はどう選ぶ？選ぶときに外せないポイントをご紹介！

住まいに欠かせない火災保険。さまざまな保険会社が魅力的な保険商品を販売しているため、一体どんな保険を選べばいいのか迷う方も多いでしょう。そこで、この記事では火災保険の選び方について詳しく解説します。保険選びの際に外せないポイントも紹介するので、保険の加入や見直しを検討している方はぜひご一読ください。

まず火災保険をかける対象を決める

暮らしのカタチには、戸建住宅やアパート、マンション暮らしが挙げられます。火災保険をかける際は、まず基本的には「建物」への加入が知られていますが、対象となるのは建物だけではありません。

実は、火災保険は「家財」を対象にすることもできます。火災保険に加入する際には、以下の3つの対象から加入を決めることができるのです。

建物のみ

火災保険においてメインの対象となる建物にのみ、保険をかけることができます。建物とは本体はもちろん、付属しているバルコニーや室外機、車庫なども対象です。しかし外構部分の一部は建物とみなさないこともあります。マンションやアパートの場合は、入居している専有部分を対象とし、共有部分の廊下や階段は個人の入居者としてはカバーできません。

家財のみ

家財のみを火災保険の対象とすることもできます。家財とは、建物内に収容されている家電製品や家具類のことです。現金や有価証券などは対象とはなりません。なお、申告すれば高級な宝石や絵画なども補償することが可能です。

建物および家財

上記で解説した建物と家財の両方を保険対象とすることができます。住まいを丸ごと火災保険でカバーしたい場合には、建物と家財の両方対象とすることがおすすめです。

火災保険をかける建物の構造級別を確認する

火災保険の保険料や、万が一の際に支払われる保険金は一律ではありません。ひとつひとつの建物や家財を判定した上で決定されています。火災保険の保険料を左右するのは「構造」です。燃えにくいコンクリート造なら保険料は安く、燃えやすい木造物件なら保険料は高くなります。

火災保険のリスクに合わせて保険料が変動する仕組みです。構造級別はＭ構造（耐火建築物の共同住宅）、Ｔ構造（耐火建築物の一般住宅等）、そしてＨ構造（木造住宅など。ＭやＴに該当しないものも含む）があります。構造の判定が知りたい場合には、新築時の設計書や賃貸契約書などを確認しましょう。

火災保険の補償範囲を決める

火災保険は住まいの構造や大きさによって、高額の保険料になることがあります。そんなときは、保険の補償範囲をじっくりとセレクトすることで保険料の調整を行うことも可能です。火災保険は火災を補償するものではありますが、補償範囲はそれだけに留まりません。

たとえば、賃貸物件向けに販売されている火災保険は水漏れなどの補償も行っています。一般的な火災保険は風災や水災などの自然災害にもしっかりと備えてくれます。保険会社によって補償できる範囲は異なりますが、補償範囲を広げておくと、万が一の際の補償が多く得られます。

一方で保険料を少しでも安価に抑えたい場合には、補償範囲を狭めることもおすすめです。加えて、任意保険である火災保険には、自動車保険と同じように特約もあります。失火見舞い金など、ご近所への被害にも備えることもできます。気になる補償は、特約に加入することでプラスできる仕組みです。

火災保険の保険金額と期間を決める

火災保険の保険料は構造や特約、そして保険金額と加入期間にも左右されます。保険金額とは、万が一の際に支払われる保険金の限度額です。加入時に決める必要があり、建物の場合は評価額を使って保険金額を算出します。一般的には新価（保険会社によっては再調達価額）によって建物をカバーし。焼失してしまっても、住まいをもう一度再建できる程度の金額を求める場合は新価を設定しましょう。

一方で、時価という評価もあります。時価は年々建物の評価が落ちていくため、焼失後にも満足のいく保険金が支払われません。しかし、保険料を節約することはできます。すでに古くなった住まいや、現在空き家状態であり今後売却や改築予定の住まいであれば、時価でも充分な補償ともいえるでしょう。必要以上に大きな保険金額を設定しても、焼失後に建物の評価を上回る保険金が支払われるわけではありません。

適切な保険金額を設定しなければ保険料を損してしまうので充分に注意しましょう。火災保険はかつて10年契約が存在していましたが、現在は最長で5年です。1～5年の間で保険期間を設定して加入をします。長期契約で保険料を一括払いにしておくと、保険会社にもよりますが保険料が安くなる傾向があるのです。

地震保険を付帯するか決める

火災保険には地震保険をセットできることはご存知でしょうか。地震保険は単独で加入することはできないのですが、火災保険に入っておくことで加入することができます。火災保険は地震による損害をカバーしていません。地震が多い日本では住まいを守るためにも、地震や津波の災害時に保険金が支払われる地震保険への加入がおすすめです。なお、地震保険は税金で控除を受けられます。

まとめ

今回の記事では火災保険選びの際に知っておきたいポイントについて、細かく解説を行いました。火災保険には色んな種類がありますが、保険料や保険金額の算出方法は各社共通しています。補償範囲を絞り、特約も減らすと保険料を下げることはできます。しかし、万が一の際に備えて火災保険に加入する以上、補償内容にはこだわっておくこともおすすめです。併せて地震保険の加入もじっくりと検討しながら、あなたに合った火災保険を見つけましょう。